本書は、日本の経験を通じて金融政策について論じられています。その上で、アメリカのバーナンキやグリーンスパンが徹底的に批判されています。その批判は筋が通っていると思います。
特に以下に示す記述などは、参考になると思います。
<p.87>
長期金利の低下も円安も、それ自体が目標ではなく、デフレ脱却のための手段である。デフレ脱却に役立たないとするならば、意味がない。
<p.104>
ただし、需要と供給の区分は説明の便宜上の話であり、賃金引き上げを単純なコスト・プッシュと考えるのは必ずしも正しくない。賃金の上昇は労働者の所得上昇を意味するので、需要を増加させる効果を持つ。賃金上昇は需要サイドからのインフレ圧力も作り出すのである。逆に原油価格の高騰は外国への所得流出をもたらし、需要を減少させる。費用を引き上げる点では同じでも、需要に与える効果は正反対である。
<p.116>
この輸出増加に対して、円安政策が一定の意味を持ったことを筆者は否定するものではない。
<p.155>
量的緩和政策はデフレ克服には役立たなかったとしても、破綻が懸念される日本の財政を下支えする効果を発揮したと言える。
<p.174>
こうして輸出(輸入削減)主導型の景気下支え政策は、世界同時不況を悪化させるであろう。
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金融政策の誤算―日本の経験とサブプライム問題 単行本 – 2008/12/22
服部 茂幸
(著)
日本で起きたバブル崩壊を研究していたアメリカのFRB(連邦準備理事会)は市場原理主義に基づき、2000年代に住宅バブルが生じたときには静観(放置)していた。そこで至った結論は、バブルは放置してもかまわない、崩壊後に金融緩和を行えばよいというものであった。しかし現在、サブプライム問題によって世界的な金融危機が生じている……。
本書では、日米の経済に起こった二つのバブル崩壊を比較し、バブル対策はやはり金融政策にとって重要であること、そして、これから金融政策として為すべきことを検討する。
本書では、日米の経済に起こった二つのバブル崩壊を比較し、バブル対策はやはり金融政策にとって重要であること、そして、これから金融政策として為すべきことを検討する。
- 本の長さ224ページ
- 言語日本語
- 出版社NTT出版
- 発売日2008/12/22
- ISBN-104757122276
- ISBN-13978-4757122277
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商品の説明
著者について
服部 茂幸(はっとり・しげゆき)
福井県立大学経済学部教授。
1964年生まれ。奈良産業大学助教授、福井県立大学経済学部助教授などを経て、2007年より現職。
著書に『貨幣と銀行』(日本経済評論社)、共著に『わかる現代経済学』(根井雅弘編、朝日新書)などがある。
福井県立大学経済学部教授。
1964年生まれ。奈良産業大学助教授、福井県立大学経済学部助教授などを経て、2007年より現職。
著書に『貨幣と銀行』(日本経済評論社)、共著に『わかる現代経済学』(根井雅弘編、朝日新書)などがある。
登録情報
- 出版社 : NTT出版 (2008/12/22)
- 発売日 : 2008/12/22
- 言語 : 日本語
- 単行本 : 224ページ
- ISBN-10 : 4757122276
- ISBN-13 : 978-4757122277
- Amazon 売れ筋ランキング: - 1,557,563位本 (本の売れ筋ランキングを見る)
- - 787位証券・金融市場
- カスタマーレビュー:
著者について
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