1994年に新日本出版社から刊行された単行本の文庫版です。著者の山田朗氏は故藤原彰の流れをくむ所謂左派の研究者ですが、最初から昭和天皇を一方的に糾弾しているわけではありません。大本営やその命令（大陸令・大海令）の基本的な仕組みを押さえたうえで、統帥部（量的には陸軍が多いですが）が戦時に行った上奏に対する天皇の反応を一つ一つ史料から拾い上げる、実に手堅い手法をとっています。特に太平洋戦争では、早期から戦後構想を練るように指示したり、戦況が不利に傾きつつあった1943年頃からはどこかで決戦を実行して戦果をおさめるように督促したりするほか、作戦のかなり細かいところまで言及していたことを明らかにしています。ですので事実関係においては、天皇制に対する立場如何にかかわらず、幅広く読者を納得させるものだと思います。
問題はやはり昭和天皇のこうした言動を「戦争指導」とみなすかどうかでしょう。もちろん筆者は前者の立場を採っています。評者個人も、天皇自身が主導的に戦争を始めたのではないにせよ、（本書のあとがきにある通り）立憲主義国家の君主無答責論をそのまま適用するのは無理があるかと感じます。なればこそ、東京裁判において開戦の責を東条英機一人に負わせるような対策が必要だったのではないでしょうか。
本書の単行本が刊行された頃は、まだまだ天皇の戦争責任論がかびすましい時代でした。現上皇の海外・戦地訪問などもあってだいぶ和らいだ感はありますが、戦後75年を経てもなお戦争責任や歴史認識をめぐる隣国との不幸な摩擦が生じています。この点で第２次大戦後のドイツと日本はよく比較されますが、一度ヒトラーを指導者として選んでしまったドイツと異なり、どうも日本では国民自身が戦争の道を選んだという意識が希薄なんではないでしょうか。そういう意味ではむしろヴェルサイユ体制下のドイツの方が状況は似ている気がします。昭和天皇個人というより、日本という国家の戦争責任を考えるべきだと改めて感じた次第です。
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