現代において情報が国家間の紛争においても如何に重要かは既に知られていると思う。
その中でこの本もそれらの現況を分析した本かと思い読んでみたが、批判が前提とした内容が続き、これだけで理解した気になるのは早計だと感じた。それぞれの例やレポートも根拠が不明確なままに政府を批判し、結論は概ね市民の手に委ねるべきとなる。なぜ市民運動や非政府組織がそこまで信頼ある仕事ができるのかについての明確な根拠も無く、理想的すぎると感じるしかない。
911後の対テロ戦争に唯一否決票を投じた議員についての章での、ただそれに対抗しただけでヒーローとして扱う描き方など、この本そのものがややプロパガンダ的な印象すら受けた。
もっと冷静に書かれた本が読みたかった。
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情報戦争: 9・11以降のアメリカにおけるプロパガンダ 単行本 – 2004/11/2
- 本の長さ227ページ
- 言語日本語
- 出版社岩波書店
- 発売日2004/11/2
- ISBN-104000234013
- ISBN-13978-4000234016
登録情報
- 出版社 : 岩波書店 (2004/11/2)
- 発売日 : 2004/11/2
- 言語 : 日本語
- 単行本 : 227ページ
- ISBN-10 : 4000234013
- ISBN-13 : 978-4000234016
- Amazon 売れ筋ランキング: - 918,113位本 (本の売れ筋ランキングを見る)
- - 398位アメリカのエリアスタディ
- - 3,473位国際政治情勢
- - 5,918位政治入門
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トップレビュー
上位レビュー、対象国: 日本
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2010年12月11日に日本でレビュー済み
ブッシュ政権の情報戦略は粗雑でお粗末。嘘に嘘を積み重ねるから破綻するのは当たり前。「情報戦争」だけでは戦争に勝てないことを実証した。戦争の手段にすぎない。情報戦略を練った「ネオコン」は頭がよくない。いくらメディアを支配して情報統制しても戦争に負けた。これは貴重な教訓だ。情報戦は一手段にすぎない。さて小生は野田君の「心裡諜報戦」を参考にレビュー・スタイルで情報戦を仕掛けてみた。まず金がかからない。まあDVDやCDは買ったが。ブログやHPはインパクトに欠ける。野田君の話では2人が見てれば100倍の200人が読んでるそうだ。まあ冷やかしでもなんでも。レビュー・スタイルは批評も書くから肝心なメッセージは舌足らず。意図したわけでないが自伝的なもの。自伝など書く機会がない。反応が多いのは音楽や映画で政治的な内容は関心が薄い。これは予想通り。失敗したと思ったら佐藤優処刑宣告?が意外に反応があり知らない情報を教えて貰った。これは収穫。佐藤はかなり反感を買っている。「心裡諜報戦」のささやかな成果だ、。カポーティが来日してるというのも初耳だ。「情報戦」は自前のメディアがないと難しい。来年は違う形で「諜報戦」を仕掛けたい。いま考えている。金がかからないのを。
2004年12月10日に日本でレビュー済み
もはやどのような放送であれマスメディアであれ、それが純粋に偏りのないものであると考える人は少数だろう。著者は、アメリカ政府の行為の大部分が、メディアによる誘導と同質のものであると指摘する。
それが、プロパガンダでである。人々の理性や理論性へ訴えかけるのではなく、感情へ働きかける。9.11後のアメリカの動きは、第二次世界大戦で国民を一体化した政策となんらかわらない。
具体的にはこうだ。アメリカはイラク戦争・中東地域へのメッセージとして、アメリカのブランドを強調する。アメリカで自由に暮らすアラブ系、世界中の人々。だが、それは自社製品が優れていると宣伝するのとなんら変りがない。そして、中東地域の人々も、アメリカの内部がある面で優れていることは知っている。彼らが訴えているのは、アメリカの外交政策なのだ。アメリカが論点に据えるべきものは、自分自身の外交政策なのだ。この点で、アメリカは「相手を知る」ということさえ出来ておらず、自社製品の宣伝としても落第点である。
現行のプロパガンダにより、国民の反発は最小限に押さえ込まれる。このままでは、軍事力に頼り切った政策に変化は起こりえない。
それが、プロパガンダでである。人々の理性や理論性へ訴えかけるのではなく、感情へ働きかける。9.11後のアメリカの動きは、第二次世界大戦で国民を一体化した政策となんらかわらない。
具体的にはこうだ。アメリカはイラク戦争・中東地域へのメッセージとして、アメリカのブランドを強調する。アメリカで自由に暮らすアラブ系、世界中の人々。だが、それは自社製品が優れていると宣伝するのとなんら変りがない。そして、中東地域の人々も、アメリカの内部がある面で優れていることは知っている。彼らが訴えているのは、アメリカの外交政策なのだ。アメリカが論点に据えるべきものは、自分自身の外交政策なのだ。この点で、アメリカは「相手を知る」ということさえ出来ておらず、自社製品の宣伝としても落第点である。
現行のプロパガンダにより、国民の反発は最小限に押さえ込まれる。このままでは、軍事力に頼り切った政策に変化は起こりえない。