中村 幸子（著者）：1980年生まれ。電気通信系機関誌 編集者。法政大学大学院政策創造研究科政策創造専攻 博士後期課程（政策学）在籍。主著論文に「観光分野における広域連携に関する考察〜「観光スタンプラリー」の実証分析から〜」『計画行政』第41巻第2号通巻135号、「東京都千代田区における地域福祉交通「風ぐるま」の利用実態と今後の活用の可能性」『地域イノベーション』第13号、など。
嶋村 豊一（著者）：法政大学大学院政策創造研究科修士課程修了、修士(政策学)。鎌倉市、観光協会、社会福祉協議会において、総合計画、福祉、コミュニティ、観光、危機管理などのまちづくりに管理職として従事。主な論文は2020年『公私空間における地域協働による観光まちづくり推進組織のあり方に関する一考察 —神奈川県鎌倉・江の島の観光エリアを事例として—』(共著,自治体学会,自治体学 Vol.33-2)、2021年『新型コロナウイルス感染症問題が観光まちづくりに与えた影響と地方自治体・事業者の対応 —神奈川県鎌倉市を事例として—』(共著,法政大学地域研究センター,地域イノベーションVol.13)など。
家長 千恵子（著者）：玉川大学観光学部長。兵庫県神戸市出身。法政大学大学院政策創造研究科修士課程修了（政策学修士）、EU Business School Doctorate Programs修了（DBA：経営管理学博士）神戸市内でイベントコンベンションに従事し、その後大手旅行会社に転職。ソリューション開発やMICE運営業務を多数行なう。また、系列研究所の研究員として観光教育や地域活性のコンサルティングを担当。複数の大学や地域への講義経験を経て大学教授に転身、2019年より玉川大学観光学部教授、2021年から現職。
内桶 克之（著者）：笠間市議会議員（建設土木委員会委員長）、修士（政策学）。茨城県生まれ。日本大学農獣医学部卒業、法政大学大学院政策創造研究科修士課程修了。笠間市市民活動課長、産業経済部参事を経て2018年12月から現職。常磐大学自治体連携講座「自治体経営論」講師。2017年11月台北で開催された「国際農業旅行発展シンポジウム」に台湾政府からの招聘により講演者・パネラーを務める。修士論文は、「観光まちづくりにおける地域資源を活用した観光政策のあり方に関する研究—茨城県内市町村の調査・事例から—」
川津 康文（著者）：1970年、東京都生まれ。法政大学大学院政策創造研究科修士課程修了、修士(政策学)。静岡鉄道株式会社勤務。2001年、清水市と公益財団法人静岡市まちづくり公社と共に清水ナショナルトレーニングセンター（J-STEP）の立ち上げプロジェクトに参加、2002年FIFAワールドカップでは、サッカー日本代表チームやロシア代表チームの受入れを指揮。楽天トラベルアワード・エンターテイメント賞を受賞するなど豊富なホテルでの経験を活かしながらスポーツでまちづくりを主な研究対象としている。
衣幡 征治（著者）：1968年生まれ。1991年成蹊大学経済学部卒業後、JTB入社。その後、ANAセールス、ANA総合研究所、専門学校教員を経て現在、法政大学大学院政策創造研究科修士課程在学中。在職中はリテール、ホールセール業務の他、官公庁、自治体との連携による地域活性、観光地域形成を担当した。研究分野は観光教育、観光地域形成、多文化共生。『観光地域における多文化共生と外国人材育成に関する考察』（共著、日本建築学会、2021年）。
中田 久美子（著者）：国際短期大学国際コミュニケーション学科講師。法政大学人間環境学部卒業。法政大学卒業後、旅行会社にて法人・インバウンド営業、海外旅行企画に従事。リクルートゼクシィ編集部ではホテル・専門式場を担当し、メディア広告提案、研修実施など経験を積み、現職に至る。
藤井 建人（著者）：1992年から書店出版グループで経営企画、管理会計､M&A等。旅行ガイド制作会社を経て2004年から日本印刷技術協会。経営・メディア・地域活性化の研究と助言。中小企業診断士。共著に『印刷白書』、『印刷会社と地域活性』など。ほかに早稲田大学メディア文化研究所招聘研究員として新聞ビジネスの比較研究「ニュースメディアの経営論（一藝社）」、査読論文にフリーペーパー論の「地域社会においてCSV/CRSVを実践するビジネスモデルとその成立要件（地域活性学会）」。
大川 朝子（著者）：法政大学大学院政策創造研究科修士2年。（株）昭文社へ入社後、ガイドブック編集、広報・プロモーション担当を経て、2014年よりことりっぷ事業部。旅行ガイドブック『ことりっぷ』のユーザーである20〜30代の旅好きな女性を主な対象とした自治体の地域プロモーションおよび企業との女性向けコラボレーション商品企画を担当。岩手県・佐賀県・鳥取県・島根県などの地域誘客施策を企画・実施、観光アドバイザーとして地域に入り、地域の魅力を発見するとともに地域活性化のサポートも。大学での講義および自治体・学会での講演多数。2017年より全国街路事業コンクール審査員。
上山 肇（著者）：法政大学大学院政策創造研究科教授。千葉大学工学部建築学科卒業、千葉大学大学院自然科学研究科博士課程修了、博士（工学）。法政大学大学院政策創造研究科博士課程修了、博士（政策学）。民間から東京都特別区管理職を経て、現職。行政では都市計画、まちづくり等を歴任。日本都市計画学会では学術委員会、日本建築学会では環境工学委員会（水辺の公私計画論小委員会）などを歴任。一級建築士。
須藤　廣（著者）：法政大学大学院政策創造研究科教授。1953年生まれ。東京外国語大学英米語学科卒業。高校教員を経て、法政大学大学院修士課程（社会学専攻）修了、日本大学大学院博士後期課程（社会学専攻）単位取得満期退学、北九州市立大学文学部教授、跡見学園女子大学観光コミュニティ学部教授を経て現職。専門は観光社会学、文化社会学。主著『観光社会学—ツーリズム研究の冒険的試み』明石書店2005年、『観光化する社会—観光社会学の理論と応用』ナカニシヤ出版2008年、『ツーリズムとポストモダン社会—後期近代における観光の両義性』明石書店2012年。
増淵 敏之（著者）：法政大学大学院政策創造研究科教授。文化経済学会〈日本〉会長、コンテンツツーリズム学会会長、希望郷いわて文化大使、横須賀市環境審議会みどり政策推進部会専門委員、NPO法人Arcship理事、NPO法人冴子青春文学賞実行委員会顧問など公職多数、主な著作に『物語を旅するひとびと』（彩流社）『おにぎりと日本人』（洋泉社）『「湘南」の誕生』（リットーミュージック）などがある。
山本 朋人（著者）：1987年鳥取県倉吉市生まれ。会社員。2010年北九州市立大学文学部卒業、在職中の2018年に法政大学大学院政策創造研究科政策創造専攻修士課程修了（政策学）。専攻は観光社会学。
後藤 直哉（著者）：株式会社makes代表取締役。地域における観光振興を目的とした各種プロジェクトや観光振興計画の作成など、観光マーケティング・コンサルタントとして活動。観光振興による地域活性化に積極的に取り組み、調査から戦略立案、目標達成までのプロセスを管理及び実行する。法政大学では地域創造システム研究所に所属し、地域における観光推進組織の在り方に関する研究を行っている。
山原 一晃（著者）：株式会社JTB観光開発プロデューサー。1967年生まれ。法政大学大学院政策創造研究科博士後期課程在籍中。法政大学大学院政策創造研究科修士課程修了、修士（政策学）。起業経営、環境省自然環境局環境専門調査員等を経て現職。国立公園満喫プロジェクトで訪日インバウンドに尽力し、現在は観光振興による地域活性化に専門家として取り組んでいる。
岩田 真理子（著者）：1986 年、群馬県生まれ。江戸川区役所勤務。埼玉大学教養学部卒業。在職中に法政大学大学院政策創造研究科を修了（政策学）し、2020年に和歌山大学大学院観光学研究科博士後期課程単位取得満期退学。
森 直人（著者）：1956年生まれ。佐賀県佐賀市出身。1980年東京大学法学部卒業。株式会社電通に勤務しながら法政大学大学院政策創造研究科修士課程を経て、2018年博士後期課程単位取得退学。政策学修士。現在、跡見学園女子大学観光コミュニティ学部兼任講師。一般社団法人日本観光地域活性化機構主任研究員。株式会社まぐまぐ社外取締役。
高 歓（著者）：1991年、中国河北省生まれ。2014年6月、石家荘学院日本語学科卒業、2014年7月来日、2017年3月法政大学大学院政策創造研究科博士前期課程修了（政策学）、2021年3月、同大学院政策創造研究科博士後期課程単位取得後退学。主として、市民協働、環境政策、まちづくりを研究している。2021年4月から㈱住宅・都市問題研究所入所、自治体の住宅政策に関する計画の策定支援や調査に取り込んでいる。

マスツーリズム以降、観光は自らが持つ暴力性や非対称的な人と人との交流を軽減・解消するあり方を探ってきた。新型コロナは、その流れを加速させるのか？事例から模索。新しい観光の理論から実践例まで幅広く語る。