若者の能力開発~働くために学ぶ~
OECD 著
内容
目次
序文 謝辞 働くために学ぶ(Learning for Jobs):概要と政策メッセージ 第1章 職業教育訓練の課題 第1節 なぜ職業教育訓練に目を向けるのか 第2節 若者を対象とした職業教育訓練プログラムの価値 第3節 初期職業教育訓練は労働市場の特性にいかに依存するか 第4節 職業教育訓練プログラムを現在の世界に適合させる 第5節 OECDレビュー 参考文献 第2章 労働市場のニーズに合わせる 第1節 財源と職業プログラムの構成 第2節 訓練された者を適切な人数確保する 第3節 職業プログラムにおけるスキルの適切な構成を確保する 第4節 労働市場のニーズに合わせる:結論 参考文献 第3章 キャリアガイダンス 第1節 キャリアガイダンスの主な特徴 第2節 なぜキャリアガイダンスが重要か 第3節 課題 第4節 政策対応 第5節 キャリアガイダンス:結論 参考文献 第4章 有効に働く教員と訓練指導員 第1節 職業教育訓練教員と訓練指導員を分類する 第2節 職業教育訓練機関における教員と訓練指導員 第3節 産業界に属する訓練指導員のための準備 第4節 職業教育訓練機関と産業界とのリンクを強化する 第5節 有効に働く教員と訓練指導員:結論 参考文献 第5章 職場学習 第1節 職場訓練の強み 第2節 職場学習の質を保証する 第3節 雇用主および訓練生にとってのインセンティブ 第4節 職場学習:結論 参考文献 第6章 制度を支援する諸ツール 第1節 利害関係者を巻き込むメカニズム 第2節 職業教育訓練制度を支援するため資格枠組みを活用する 第3節 実践的なスキルをアセスメントする共通ツールを開発する 第4節 労働市場での成果に関するデータを強化する 第5節 エビデンスベースの改善 第6節 政策を支援するツール:結論 参考文献 別添A OECD諸国における全国的なVET(職業教育訓練)センター 別添B レビュー対象国のアセスメント(評価)概要と政策勧告 用語解説 訳者注 訳者あとがき 表一覧 2.1 誰が職業教育訓練の費用を支払っているのか 2.2 職業教育訓練の資格取得における、実践的職業訓練の占める割合 2.3 資格レベル別の学習選好、2003年 5.1 職業教育訓練受講生が職場で過ごす時間の割合 5.2 実践的訓練を提供している企業に対する質保証 5.3 職場訓練の契約 5.4 政府と雇用主はどのように職場訓練を支援しているか 5.5 見習い訓練制度への推定公的支出 6.1 資格枠組みのデザインにおける主要な座標軸 6.2 労働市場成果情報を収集しうる調査類型 図一覧 1 若者の相対的失業状況 2 後期中等教育段階の教育セクター(国際標準教育分類〔ISCED〕3)に占める職業教育訓練の割合、2006年 1.1 若者の相対的失業状況 1.2 職務に関連した継続教育訓練への参加率 1.3 後期中等教育段階の教育セクター(国際標準教育分類〔ISCED〕3)に占める職業教育訓練の割合、2006年 1.4 若者が就こうと考えている仕事 2.1 失業の可能性と読み書きの習熟度合い 3.1 中等教育におけるキャリアガイダンスの提供 5.1 パートタイムないしフルタイムで就業する15~19歳の学生(見習い実習生を含む) BOX一覧 1 働くために学ぶ(Learning for Jobs):OECDレビュー 1.1 働くために学ぶ(Learning for Jobs):OECDレビュー 1.2 職業教育訓練を定義する 1.3 OECD若者にとっての仕事(Jobs for Youth)レビュー 1.4 米国におけるキャリア・技術教育 1.5 見習い訓練――学習と労働の融合 1.6 定着対策とセカンドチャンスの機会 1.7 OECD職業教育訓練制度国際比較調査 2.1 競争は職業教育訓練の提供を改善するのに役立つか 2.2 成功裏にコースを修了することを促す手段として基礎スキルの援助を行う 2.3 「キャリア技術教育における数学(Math-in-CTE)」:米国における、職業教育訓練への基礎スキルの統合 3.1 英国およびスイスにおけるキャリアアドバイザーの訓練 3.2 スイスのキャリアガイダンス 3.3 さまざまな国におけるキャリア情報 3.4 就労経験 4.1 米国サウスカロライナ州DIRECTプログラム 4.2 スイス連邦職業教育訓練研究所 4.3 企業に属する職業訓練指導員になるための準備 4.4 教員と労働者のペア形成:フィンランドにおける職業教育訓練機関と産業界の協力 5.1 韓国における職場訓練 5.2 スイスにおける職場訓練の質管理 5.3 職場訓練のための契約 5.4 スイスにおける見習い訓練制度の費用と便益 5.5 見習い訓練制度に関与する外部団体 6.1 事業主と組合を関与させる制度的枠組み事例 6.2 英国における雇用主の関与 6.3 資格枠組みと資格制度 6.4 並行する資格制度に取り組む 6.5 サスカチュワン州(カナダ)では、見習い実習生はどのようにアセスメントされるのか 6.6 テキサス州ベストプラクティス(最良実践事例)情報提供センター 6.7 進路調査 6.8 政策の査定・評価
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